対象となる問題
がん患者には疲労、痛み、認知機能の低下、筋力低下、気分の問題、日常生活動作の困難、排泄・性機能の問題、骨や軟部組織の障害などが生じ得る。補助具、運動、日常生活動作の練習などを用いて活動制限を軽減する。[1]
実施時期と目標
診断時から治療前に行うプレハビリテーション、治療中、治療後の回復期、再発時、終末期まで、がん診療の各段階が対象となる。痛み、疲労、移動や日常生活動作の低下がある場合は紹介を検討し、時期ごとに教育、急性期支援、慢性期支援、生活上の参加などの目標を設定する。[1]
支援の方法
身体・作業療法、運動、補助具、環境調整などを患者の目標と病状に合わせて組み合わせる。苦痛、社会経済的な障壁、交通手段、家庭・仕事・余暇への参加も含めて評価する。[1]
