対象
認知症、脳卒中、パーキンソン病、脳外傷、多発性硬化症、脊髄損傷後の麻痺、精神疾患、筋骨格系疾患、切断・人工関節、発達障害、がんなど、身体・認知・心理面のさまざまな制限が対象となる。[1]
支援内容
着替え、調理、家事などの日常技能、学校・仕事・余暇に必要な技能、運動・知覚、集中・記憶の練習を行う。生活の組み立て直し、住宅・職場環境の変更、歩行器や義肢などの補助具、本人と家族への助言も含まれる。[1]
進め方
本人にとって重要なことと生活状況を踏まえ、療法士と本人が目標を一緒に立て、進み具合を確認する。効果を日常生活へつなげるには、本人が積極的に参加し、学んだ方法を繰り返し実践することが重要である。[1]
